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米軍事政策から読み解くテクノロジー犯罪と嫌がらせ犯罪

2023/04/23

                 

私が今こうして命を永らえたのもテクノロジー犯罪と戦う被害者の牙城である「NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク」に所属させて頂き貴重な情報や交流の機会を下さっているからに他ならない。被害者にとって全幅の信頼のおける安心して帰ることのできる港があることは幸福なことである。日頃からの活動を支えて下さっている真心に対する御礼と心からの感謝をお伝え申し上げます。毎年定期的に貴法人が広く門戸を開いて一般公開という形でテクノロジー犯罪と嫌がらせ犯罪の講演となっている。今回で第15回目ということである。この間に犠牲となった方々の命の重みも重なってしまう。この未だ解明が進まない犯罪の広報として一般の方にもご入場できるので是非この機会に世界に暗躍している21世紀の犯罪に触れてほしいと切に願っております。「社会運動の真髄は頂点を高くすることにあるのではなく、すそ野を広げることにある」と説かれた指導者がおられたが正に人類を脅かす犯罪に一人でも多く警戒して下さり理解者が広がるよう大成功を祈っていきたい。今回のテーマは「米軍事政策から読み解くテクノロジー犯罪と嫌がらせ犯罪」ということである。ロシアとウクライナとの間で悲惨な戦争が続いているがその戦闘の中でドローンに代表されるような自律型兵器の使用が目立ち国連でも未来の懸念として議論がされていた。ロシアにおいて大富豪が理由もなく突然命を絶つ事が1回だけでなく何回も続いた事があった。これはロシア政府に批判的な人物への報復とする見方もあるが果たして本当にプーチン大統領はそこまでの人物だろうかと考えるとはたまたテクノロジー犯罪の仕業ではと勘ぐってしまった。またChatGPTのようなAIの進化が目立っている。テクノロジー被害もこの兵器同様に遠隔操作によって能力を発揮している。体に埋め込まれたチップなのか脳内をジャックされ電磁波による攻撃がなされる。違法電波も使っている可能性もあったり了承のない他人様の人体に勝手にアクセスしている組織犯罪集団である。”人体電磁波アクセス禁止法”などこの犯罪に使用される犯罪機器の没収とテクノロジー犯罪者の検挙に早期に着手できる法律が待たれる。この犯罪は被害者を孤立させる狙いと一人になった時にのみ攻撃を仕掛けてくる特徴がある。テクノロジー犯罪者から私たち被害者はターゲットと呼ばれる。被害者がこの世から去るまで執拗に仕掛けてくる。今度は被害者同士が結束して犯罪者の一人一人をマーキングして共有して被害者一人だけの情報に止めずたくさんの方の目にさらし犯罪者どもを包囲していく仕組みを作っていきたいと思っている。このフォーラムが世界の人々に触れて早期にテクノロジー犯罪が脚光を浴び世界の多くの被害者が全員救済されることを願っています。
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地球上で日本全国で2380名以上の被害者がサイバネティクス技術の悪用によって人権を侵害されこの瞬間にも被害が増加している緊急事態です!テロに等しい犯罪行使なのです。この見えないテクノロジー犯罪を広く知らせ未だ犯罪を知らず毎日虐待され続ける被害者を一刻も早く救済する為にもランキングひと押しのご協力を何卒宜しくお願い申し上げます。 
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